このテーマについて、質問するのが時期尚早でしたが、一応 Claude Opus 4.5 リサーチ機能の回答を公開しておきます。
今年(2025年)に入ってから、主要AIベンダーからリサーチ機能がリリースされ、最新情報を生成AIが調べて回答してくれるようになりました。
私も、昨年まで最新情報はSNSから収拾していましたが、今年になってからAIリサーチで調べるようになり、SNSを利用しなくなってしまいました。
但し Youtube は例外的に利用しています。
そこで facebook,Instagram, X(twitter),Youtube を中心とした SNS の利用者数と広告収入の増減の最新状況をリサーチしてください。
増減の理由も分かる範囲無いで調べてください。
LINEのようなチャットツールは除外してください。
生成AIのリサーチ機能が登場してからSNS利用者数の変化の有無を調べてください。
影響がないのなら「無い」と答えてください。
分からない場合は、分からないと回答してください。
ハルシネーションは避けてください。
AIリサーチ機能が登場してから、まだ一年も経っていないので、根本的にデータ不足になるのは当然だと思っていますので、答えが得られなくてもしかたが無いと考えています。
分かる範囲内でのリサーチを求めます。
リサーチのご依頼、承知しました。
ご質問の内容は非常に明確ですので、すぐにリサーチを開始します。主要SNS（Facebook、Instagram、X/Twitter、YouTube）の利用者数・広告収入の最新動向と、生成AIリサーチ機能の登場がSNS利用に影響を与えているかどうかを調査します。
おっしゃる通り、生成AIのリサーチ機能は2025年に入ってから本格的に普及し始めたばかりなので、その影響を示す統計データは限られている可能性が高いです。分かる範囲で調査し、データが不足している部分は正直にお伝えします。
それでは、リサーチを開始します。
Your SNS market analysis report is ready. It covers user statistics and ad revenue trends for Facebook, Instagram, X (Twitter), and YouTube from 2024-2025, including Japan-specific data. The report also examines the emerging impact of generative AI research tools on search behavior and social media usage patterns.
主要SNSの利用者数・広告収入 最新動向レポート（2024〜2025年）
2024年から2025年にかけて、主要SNSプラットフォームの成長は二極化している。Meta（Facebook・Instagram）とYouTubeは堅調な成長を維持し、広告収入で過去最高を更新する一方、X（旧Twitter）は広告主離脱からの回復途上にある。生成AIリサーチ機能の台頭は検索行動を確実に変化させているが、SNS利用への直接的影響を示すデータはまだ不十分である。
1. Facebook：グローバルは横ばい、日本では利用率低下が顕著
Facebookのグローバル月間アクティブユーザー（MAU）は約31億人で横ばい〜微増傾向を維持している。2024年Q4の日間アクティブユーザー（DAU）は21.1億人（前年比+6%）を記録した。成長の中心はアジア太平洋・アフリカの新興市場であり、北米・欧州は飽和状態にある。
日本国内の利用状況は対照的だ。公式発表のMAUは約2,600万人（2019年7月以降更新なし）だが、総務省調査によると利用率は全年代で26.8%（前年30.7%から3.9ポイント減）と低下傾向が続く。特に若年層での利用率が低く、10代は13.6%、20代は22.9%にとどまる。主要利用層は30〜50代であり、30代39.2%、40代38.6%が最多となっている。
2. Instagram：30億MAU突破、Meta成長のエンジン
Instagramは2025年9月にグローバルMAU 30億人を突破したとマーク・ザッカーバーグCEOが発表した。2022年10月の20億人から約50%増という急成長であり、Facebook・WhatsAppに続くMeta傘下3番目の30億人達成となった。成長の主因はReels（短尺動画）で、滞在時間の50%を占めるほど定着している。毎日35億本のReelsがFacebook・Instagram上で共有されている。
日本国内のMAUは約6,600万人と推定され、2019年公表の3,300万人から約2倍に成長したとの非公式発言がある。利用率は全年代で52.6%だが、前年比-3.5ポイントとやや鈍化している。20代の利用率は78.6%と圧倒的に高く、若年層向けプラットフォームとしての地位を維持している。
3. Meta広告収入：AI活用で過去最高を連続更新
Meta社の広告事業は極めて好調だ。2024年通年の広告収入は1,606億ドル（前年比+22%）で、純利益は623億ドル（+59%）を記録した。2025年も成長が続き、Q3は501億ドル（+26%）と加速している。
| 四半期 | 広告収入 | 前年比 |
|---|---|---|
| 2024年Q1 | 356億ドル | +27% |
| 2024年Q4 | 468億ドル | +21% |
| 2025年Q3 | 501億ドル | +26% |
広告収入成長の主要因は以下の3点である。第一に、AIによる広告最適化が成功し、100万以上の広告主が生成AI広告ツールを使用、月1,500万件以上のAI生成広告が配信されている。第二に、Apple iOSプライバシー変更からの完全回復を達成し、AIを活用した新ターゲティング手法を確立した。第三に、広告単価の上昇で、2024年Q4は前年比+14%を記録した。
プラットフォーム別の内訳は公式非公開だが、eMarketer推計によると2025年に米国広告収入の50.3%をInstagramが占め、初めてFacebookを上回る見込みである。
4. X（旧Twitter）：広告主離脱から回復途上、データの不透明性が課題
Xは非公開企業のため、利用者数には大きな乖離がある。X公式・イーロン・マスク氏は5〜6億人と発表するが、eMarketerやStatistaなど調査会社は3.4〜4億人と推計している。第三者分析（Apptopia）ではDAUがX発表の約半分程度との指摘もあり、データの信頼性には留保が必要だ。
日本市場は例外的に強固で、MAUは約6,900万人（2024年4月時点）、DAUは4,000万人（2025年5月、X日本法人発表）と高水準を維持している。日本人口の約55〜57%がXを利用し、米国に次ぐ世界第2位の市場（グローバルトラフィックの14.37%）となっている。
広告収入は2023年に半減、2025年に回復の兆し
Xの広告収入は買収後に激減した。2022年の41.4億ドルから2023年には20〜23億ドルへ半減（-50%超）、2024年も17〜20億ドルと低迷した。主因は2023年11月の大規模広告主離脱である。
離脱のきっかけは、Musk氏自身による反ユダヤ主義的投稿への同意と、広告がヘイトコンテンツ隣に表示されたとのMedia Mattersレポートだった。Disney、Apple、IBM、Warner Bros. Discoveryなど大手広告主が一時停止し、2024年1〜9月の広告支出は前年同期比-98%（1.7億ドル→330万ドル）に激減した。
ただし2025年には回復の兆しがある。eMarketer予測では2025年の広告収入は22.6億ドル（+16.5%）と、Musk買収後初の増収見込みだ。AppleがSafari広告で復帰、Unileverも和解後に広告再開するなど、Trump大統領選勝利後のMusk氏の政治的影響力を考慮した復帰が増えている。
5. YouTube：CTV主導で過去最高収入、Shortsも急成長
YouTubeのグローバルMAUは約25〜27億人で、2024年の25億人から3,000万人増加した。日本国内では18歳以上の月間視聴者数が7,370万人（2024年5月、前年比+250万人）を突破し、18歳以上人口の68%以上が利用している。
YouTube Shorts（短尺動画）の成長も著しい。MAUは20億人以上、日次視聴回数は2024年の700〜900億回から2025年は2,000億回以上に急増した。エンゲージメント率は5.91%で、TikTok（5.75%）やInstagram Reels（5.53%）を上回っている。
広告収入は記録的成長、Q4 2024に初の100億ドル超え
YouTubeの広告収入は堅調に拡大している。2024年通年は361.5億ドル（前年比+14.6%）、Q4 2024には104.7億ドルと四半期初の100億ドル超えを達成した。2025年もQ3が102.6億ドル（+15%）と成長が続く。
| 四半期 | 広告収入 | 前年比 |
|---|---|---|
| 2024年Q1 | 80.9億ドル | +21% |
| 2024年Q4 | 104.7億ドル | +13.8% |
| 2025年Q3 | 102.6億ドル | +15% |
成長の主因は3つある。第一にコネクテッドTV（CTV）の急拡大で、2024年12月に米国ストリーミングで11.1%シェアを獲得しNetflix（8.5%）を上回った。ユーザーは毎日10億時間以上をTV画面でYouTube視聴している。第二に2024年米大統領選で、両党合計の広告支出が2020年の約2倍に達し、Q4の記録的収入を牽引した。第三にYouTube Shortsの収益化進展で、米国ではShortsが従来動画より視聴時間あたり収益が高いとCEOが発言している。
6. 生成AIリサーチ機能の影響：検索行動は変化、SNSへの直接影響は未確定
2025年に本格化した生成AIリサーチ機能は急速に普及している。ChatGPTは週8億アクティブユーザー（2025年2月の4億から倍増）、Perplexityは月間2,200万ユーザー（前年比+50%）、Google Geminiは約4億MAUに達している。
検索行動の明確な変化
生成AIの普及は検索行動を確実に変えている。2025年の大部分でGoogleの世界検索シェアが90%を下回った（2015年以来初、StatCounter）。Adobe Express調査によると、77%のアメリカ人がChatGPTを検索エンジンとして使用し、24%がGoogleより先にChatGPTを使用している。
AI検索のシェアは急拡大しており、ChatGPTの一般検索クエリシェアは2025年2月の4.1%から8月には12.5%へ3倍増した。AI検索ツールの日次利用者も14%から29.2%に倍増している。
SNS利用への影響：因果関係を示すデータは不足
SNS利用時間は緩やかに減少している。世界平均は1日141分（2025年2月）で、前年の143分から2分減少した。過去2年間で平均10分減少しており、16〜24歳の若年層では12分減少と最も顕著だ。
ただし、「生成AIがSNS利用を直接的に減少させている」という因果関係を示す調査データは現時点で見つからなかった。SNS利用時間の減少とAI検索の普及は同時期に起きているが、デジタルデトックス、規制強化、プラットフォームへの不信感など他の要因も影響している可能性がある。
Gartnerは「2026年までに従来の検索エンジンの検索量は25%減少する」と予測しているが、これは主にGoogle検索への影響であり、SNSへの影響予測ではない。この分野は2025年に本格化したトピックであり、学術研究や調査会社の詳細レポートはまだ少ないことに留意が必要だ。
結論：プラットフォームごとに異なる成長軌道
2024〜2025年のSNS市場は明確な二極化を示している。
- Meta（Facebook・Instagram）：AIによる広告最適化とReels/Shortsの成功で過去最高業績を更新。Instagramが30億MAU突破で急成長する一方、Facebookは成熟期に入り横ばい。日本ではFacebook利用率低下が顕著だがInstagramは人気維持
- YouTube：CTV市場の拡大とShortsの収益化進展で広告収入が記録的成長。TikTokとの競合は続くが、収益化の成熟度と長尺・短尺両対応で優位性を維持
- X（旧Twitter）：広告主離脱から回復途上。2025年に初の増収見込みだが、データの不透明性とブランドセーフティ問題が継続的リスク。日本市場は例外的に強固
生成AIリサーチ機能の台頭は「Google vs AI vs SNS」という三者競合の構図を生みつつあるが、SNS利用への直接的影響を測定するにはまだ時期尚早である。今後1〜2年で、情報収集目的でのSNS利用がどの程度AIに代替されるか、より明確なデータが蓄積されることが期待される。
参照した主要サイト
リサーチで参照した主要サイトの一覧表を作成します。
合計で27サイトを参照しました。内訳は、統計・調査サイトが5件、英語ニュースが12件、日本語ニュースが4件、日本国内SNS統計が4件、AI検索関連が2件です。
